日本一マジメに出会い系を考えていきます。
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米ＴＩＭＥ誌によれば、アメリカ国内でインターネットを通じた異性紹介業を行っている業者数は約１,０００だということです。 ＴＩＭＥ誌はオンライン恋愛ビジネスは既に飽和状態にあるとしながらも 「利益率が高く、景気が後退した後にも耐えられるビジネスモデルである」 と評価しています。
日本の人口はアメリカの約半分なので、アメリカを元に考えた場合の日本の業者の期待値は５００ということになります。しかし、警視庁の調べによると、日本には約５,０００ものオンラインの恋愛ビジネス業者が存在しているそうです。単純に考えても５,０００業者すべてがまともな営業をしているワケがなく、きちんと運営しているところは実際には１０分の１程度であることがわかります。
なぜ日本には、こんなにオンライン恋愛ビジネス業者が多いのでしょうか？ これは、皆さんもお察しの通り、サクラによって女の子の数を水増ししている業者が混じっているからです。 では、サクラを撲滅するためにはどうしたらいいのでしょうか？ その方法は１つしかありません。 それは、そのような業者が運営しているサイトを利用しないということです。
企業である以上、利益の上がる事業を続けていくのは当たり前のことです。 反面、利益の上がらない事業を続けていく理由はないのです。 つまり、みんなが正しい知識をもてば、自然とそのような業者はなくなるのです。
今後は、日本にあるオンライン恋愛ビジネスは淘汰がすすみ、業者数は減っていくと考えます。
考えますというか、既に減ってきています。
これには法律による規制も手伝っています。
法律とは、２００３年９月に施行された 「出会い系サイト規制法」 のことです。
（２００９年１月には改正もされ、さらに厳しくなりました）
ＷＥＢの世界では、法律が追いつくのは常に遅いのですが、この法律だけは早く、しかもかなり先まで見据えた法案の内容になっています。
何より、法の目をかいくぐった事業というのは、長くは続きません。
大きなリスクを背負ってまでサクラを雇ったり、悪質なサイトを運営しようという業者は今後は減る一方のハズですから、淘汰は加速すると予想されます。
しかし、このことにはデメリットもあるのです。
それは、出会い系サイト全体の利用料金が高くなるということです。
競争相手が減れば、その分料金が高くなるのは市場原理では当たり前のことです。
たとえば金融業などは、税金を払っていない悪質な業者がたくさんいるからこそ、優良な業者は安い金利で貸し出していることを多くの広告を打ってアピールせざるをえません。
淘汰がすすめば、おそらく無料で利用できるサイトというのはなくなるでしょう。 とはいえ、恋愛はお金では買えないものですから、それでもみんな利用すると思いますが…。まあ、このことは、あまりに深く考える必要はないかもしれません。
